「何歳まで働くつもりですか？」という調査で、「70歳以上」との回答が39％（「70～74歳」21％、「75歳以上」18％）と過去最高になりました。「定年後は年金をもらって悠々自適」が当たり前だった日本でも、生涯現役へと大きく価値観が変わっていることがわかります。

「いつまでも元気に働く」ために大事なのは、健康とスキルです。医療技術の進歩によって平均寿命だけでなく健康寿命も延びていますが、スキルがなければ雇ってもらえないかもしれません。そこで注目を集めているのがリスキリング、すなわち職業教育です。

しかし、何歳になっても新しいスキルを身につけることができるのでしょうか？　70歳を過ぎてからプログラミングを勉強しはじめ、81歳でスマホ向けのアプリを開発し、アップルのティム・クックＣＥＯから「世界最高齢のアプリ開発者」と紹介された日本人女性がいますが、誰もが真似できることではないでしょう。

「職業訓練は効果があるのか」という疑問は、すでに半世紀前に大規模な社会実験が行なわれています。

ジョン・Ｆ・ケネディ大統領時代のアメリカでは、工場移転や鉱山閉鎖によって多くの労働者が職を失うことが社会問題になっていました。そこで連邦政府は職業訓練制度を創設し、1963年～71年に約200万人のアメリカ人が受講しました。

その後、経済学者がこの制度を評価しましたが、労働者の所得が上がった形跡は一部で見られたものの、費用対効果があったかどうかの判断は難しいという結果になりました。この制度が当初、とくに呑み込みが早い層の再訓練を重視し、その後、呑み込みが遅い層に軸足を移したものの、後者では多くの脱落者が出たからです。

それ以降、アメリカ政府はさまざまな雇用・職業訓練制度を導入していますが、多くの制度は効果の判定が困難です。最近、文献レビューを行なった経済学者も、「効果はまちまちだが、やや失望を招く結果が出た」と述べています。

ここからわかるのは、成人への再訓練は埋もれた人材を発掘する効果はあるものの、適性に欠けた労働者の訓練に税を投入しても、コストに見合うリターンは期待できないということでしょう。すくなくとも、あらゆる政策が「やりっぱなし」の日本に比べて、こうした“不都合な事実”を検証しようとするアメリカは立派です。

では、大学が行なっているリカレント（学び直し）教育はどうでしょうか？　これはイギリスのデータですが、社会人向けの（学位を授与しない）教育プログラムの数は大幅に増加したものの、2004年から16年のあいだに学生数はほぼ半減しています。

こちらの場合は理由が明らかで、リカレント教育を受けてもその実績が再就職に反映されず、授業料に見合うメリットがないからです。日本でも事情は同じで、社会人向けの講座はカルチャーセンターのような“趣味”と見なされ、履歴書に書いてもほとんど評価されないでしょう。

けっきょくところ、あわてて「生涯現役」に対処しようとするのではなく、40代、あるいは50代までに汎用的・専門的なスキルと経験を身につけておかなくてはならないという、当たり前の話になるようです。

参考「70歳以降も働く、最多39%　将来不安「経済」が7割」日本経済新聞2024年2月18日
カール・B・フレイ『テクノロジーの世界経済史　ビル・ゲイツのパラドックス』村井章子、大野一訳／日経BP

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