ギリシアの経済危機は、どこかマンガじみている。

そもそもこの国は、野良犬と並んで公務員の数がものすごく多い。ギリシアの経済学者はこれを「公務員爆発」と呼ぶが、その数は財政危機にもかかわらず加速度的に膨張している。

この不思議な社会の仕組み報告した毎日新聞記者の藤原章生は、ギリシアの公務員問題について、労働省のエリート官僚の次のような証言を紹介している。

新たな政権ができると、官僚の顧問や局長職は総入れ替えになり、それぞれの閣僚や次官ら政治家たちが好きなように身内や友人、支援者、または自分で探してきた人物をそのポストに招く。こうした人々は「臨時雇用」という形で来るが、この国の問題は彼らがいつの間にか「正規雇用」になっていて、政権が交代しても解雇されないこと。

前から同じポストにいた人はどうなるかと言うと、解雇されず、別のポストに行くか、ひどい場合、同じ局長のポストに2人がいるなんてこともある。当然2人分の仕事はないから、前の人たちは職場に来なくなり、給与だけもらい続ける幽霊公務員となる。私たち労働省の中でも全体の職員が何人いるのか、どういう構成なのかよくわかっていない。

こうして選挙のたびに公務員が増えていった結果、ギリシアの公務員数は巷間いわれている110万人よりもはるかに多いのではないかと藤原は推計する。

藤原が出会った公務員（国立病院の看護師や公営地下鉄の職員）は、勤続20年でも月収は1000～1200ユーロ（年収150万円前後）で、これだけで大家族を養うのはとうてい無理だ。そのためほとんどの公務員は給料だけでは生計が成り立たず、副業を持っているのが当たり前だ（さらにいうと、民間のサラリーマンも夜はウェイターになるなど、2つや3つの仕事をかけもちしている）。

ギリシアの公務員は平均給与が民間の1.5倍もあるとしてドイツなどから厳しく批判されているが、彼らの生活実態はそれほど優雅ではない。だとしたら、統計上は「労働者の4人に1人」という公務員数は、それよりずっと多いにちがいない。ギリシアでは一種のベーシックインカムが実現しており、家族の誰かが公務員（幽霊公務員）として国からいくばくかの給与をもらい、民間企業にかけもちで働きながら、足りない生活費を副業でまかなっている――。そう考えれば、緊縮財政が国民的な規模のデモやストライキを引き起こした理由もよくわかる。

ギリシアではこれまで年金の支給開始年齢が50代半ばで、それも受給額は現役世代の給与の9割ときわめて高率だ（日本の「百年安心年金」は現役世代の5割支給で設計されている）。さらには現金決済で消費税（財政破綻で23％に引き上げられた）を払わない“闇ビジネス”が横行しており、その規模はいまやGDPの4割に達するともいわれる。

こうした財政の放蕩三昧が明らかになるにつれて、ギリシアのデモは、ドイツなど「ゆたかな欧州」から冷たい視線を浴びるようになった。財政赤字を膨らませたのは自業自得で、そのツケをユーロに押し付けたり、EUに救済を求めるのは筋ちがいだというのだ。

もちろんこのことは、当のギリシア人がいちばんよくわかっている。彼らは外国人旅行者に対しては、政治の腐敗を嘆き、ギリシアは変わらなくてはならないことを力説する。政府も、財政健全化を喫緊の課題として、公務員改革の成果をアピールする。しかしその背後には、周到な計算も見え隠れする。

EUがIMFとともにギリシアの財政支援に踏み切ったのは、金融危機がスペインやポルトガル、イタリアなど南欧諸国に飛び火するのを防ぐためだ。ギリシアがデフォルトを起こし、ユーロから脱退すれば、その影響は甚大だ。

だとすれば、ギリシア政府にとってもっとも好都合なのは、財政改革で一定の譲歩をしつつ、ユーロを人質にして、EUに債務の減免（借金の踏み倒し）を認めさせることだ。その交渉のためには、国民の抗議行動が適度に起こっていたほうが都合がいい。

そもそもギリシアは、1800年以降の200年余の歴史のなかで、債務不履行と債務条件変更の年数が50％を超えるという。2年にいちどは破綻しているのだから、その対応は筋金入りだ。

このようにしてアテネでは、予定調和のようなデモが今日も行なわれている。

ギリシアの財政危機が世界経済をふたたび揺るがしはじめました。

昨年（2010年）末にアテネを訪れ、それについて短い文章を書きました。今年の春に予定していた新刊のためのものですが、東日本大震災で企画そのものを取り止めたため発表の機会がなくなり、そのままになっていました。

ギリシア危機の報道で思い出したので、半年ほど前の話ですが、2回に分けて掲載します。

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アテネは野良犬が多い。それも大きくて、やたらなれなれしい。カフェでコーヒーを飲んでいると、いきなりテーブルの下に潜り込んできたり、膝に頭を乗せてきたりする。最初は店で飼っているのかと思ったが、ただたんに、そこらへんにいる犬にエサをやっていたらなついたということらしい。捕獲処分のような野蛮なことをしないのが、生き物を愛するギリシア人の誇りなのだという。

アガメムノンのマスクで知られる国立考古学博物館の隣に、国立工科大学がある。この周辺はアル中とヤク中の溜まり場で、うつろな目をした男たちが昼間から夢遊病者のように徘徊している。道端に座り込み、エビのように身体をまるめ、注射器を手に化石のように動かなくなった男の脇を、学生たちが談笑しながら通りすぎていく。今年の冬はヨーロッパを大寒波が襲ったが、それでもアテネはコートなしで過ごせるほどで、路上生活者が街の中心部に集まってくるのだ。

国立工科大学からオモニ広場を経てパネピスティミウ通りに向かう。ここは銀座中央通りや表参道のようなところで、ドーリア式の神殿を模した国立図書館、国立アテネ大学、国立学士院（アカデミア）の向かいに、デパートや高級ショッピングセンター、ブティック、アクセサリーショップなどが並んでいる。

ギリシアのあちこちに「国立」を関した施設が目立つのは、この国の人口の約10パーセント（雇用者の24パーセント）、およそ110万人が公務員で、彼らの職場が必要だからだ。公務員の数が「約」とか「およそ」でしか表現できないのは、この国にはそもそも信頼できる統計がなく、政府ですら公務員の正確な数を把握していないからだ。

豪華な毛皮を羽織り、買い物袋を抱えて高級ブティックから出てきた妙齢の女性が路上に出てタクシーを止め、大声で運転手を怒鳴りつけている。このところずっと、公共交通機関のストライキがつづいている。この国では交通機関はほぼすべて公営だから、彼らがストをすると、バスも鉄道も地下鉄も一斉に止まってしまう。そうなるとタクシーはまったくつかまらないから、誰もが強引に車を止めて、同じ方向なら無理矢理乗り込もうとするのだ。こうして路上には人と車が入り乱れ、渋滞はますます激しくなり、車はぜんぜん動かないが、彼らはまったく気にしない。

国会議事堂の正面にあるシンタグマ広場に向かって歩くと、あちこちの電柱にくくりつけられたスピーカーから大音声で民謡のようなものが流れてくる。道行く紳士が口づさんでいたが、これはオスマントルコからの独立を求める革命歌で、ギリシア人なら知らない者はいないのだという。

国会議事堂とシンタグマ広場に挟まれた路上に、ギリシア国旗や赤旗を掲げたひとたちが集まっている。その数は4～500人ほどで、参加者の年齢が高いこともあって、知り合いを見つけては談笑する様子は老人会の遠足みたいだ。

国会前は武装した警官たちが固めているが、そのまわりを例によって野良犬が何匹も走りまわっていて、こちらもまったく緊迫感がない。新聞社やテレビ局のカメラマンはほとんどおらず、ものめずらしそうに写真を撮っているのは観光客ばかりだ。

しばらくデモ隊を眺めていたのだが、なにも起きないのですっかり退屈してしまった。聞いてみると、彼らは夕方までこのままだらだらと過ごし、それからようやく行進が始まるのだという。といってもデモのコースは毎回決まっていて、シンタグマ広場とオモニ広場を結ぶ2本の主要道路（パネピスティミウ通りとスタディウ通り）をぐるぐると往復するだけだ。

労働者のデモは整然と行なわれるが、そこに黒覆面団と呼ばれる学生グループが紛れ込み、彼らが警官隊に向けて火炎瓶を投げたり、ゴミ箱に火を付けたりするので、警官側も催涙弾で応戦する。だが毎日のようにデモが行なわれているためか、このあたりの間合いは双方が習熟していて、めったに怪我人はでない（2010年5月のデモで黒覆面団が銀行の古いビルに火炎瓶を投げ込み、なかで働いていた男女3人が煙に巻かれて死亡したが、デモによる死者としてはこれがほぼ20年ぶりだった）。

目だし帽や黒いスカーフ、防毒マスクなどで顔を隠した黒覆面団はアテネ工科大学を拠点とする過激派グループで、民主主義や資本主義、市場経済のすべてを否定しているのだという。マオイスト、トロツキスト、アナキスト、コミュニスト、極左組織からネオファシストや極右までが各派に分かれて大学を占拠しているというので見にいったのだが、冬休みに入ったからなのか、すさんだキャンパスで何人かの学生が所在なげに煙草を吸っているだけだった。

共通通貨ユーロへの加盟には、マーストリヒト条約により、財政赤字をGDPの3パーセント以下にすることが義務づけられている。2001年にギリシアがユーロ導入を認められた時もこの財政基準を充たしていたはずなのだが、09年に社会党内閣への政権交代が起こると旧政権による粉飾が暴露され、実際の財政赤字はGDP比で13パーセントを超えていることが明らかになった。このスキャンダルによってギリシアの信用は失墜し、国債価格は大幅に下落し、IMF、EU（欧州連合）、ECB（欧州中央銀行）などの救済を仰ぐことになった。

ギリシア政府は消費税率の引き上げ、公務員のボーナス撤廃や賃金引下げを含む厳しい財政削減計画を余儀なくされ、もともと「デモは文化」といわれる国で大規模な抗議行動を引き起こした（10年2月のゼネストでは、人口の3分の1にちかい275万人が参加したとされる）。だが夏の観光シーズンが終わり、クリスマスが近づく頃にはひとびとの関心はすっかり冷め、公務員と一部の不良少年たちが日課のようにストとデモを繰り返すだけになっていた。

デモ隊と警官隊が対峙するシンタグマ広場を一歩離れれば、そこにはありきたりの日常風景が広がっている。皮を剥がれたトリやブタが所狭しと並ぶ中央市場は夕食の支度を急ぐ主婦でごった返し、世界の賓客に愛されたグランド・ブルターニュ・ホテルの屋上レストランでは正装した男女がシャンパングラスを傾け、アクロポリスの丘には夕陽を眺める恋人たちが集まってくる――。これが、私の見た「国家破産」ギリシアの姿だった。