信なくば立たず

ずいぶん昔のことだけれど、保護者面談で夜の小学校を訪ねたことがある。私のところは共働きなので、その日の最後に回してもらったのだ。

担任はベテランの女性教師で、いつものように、子どもの授業態度についてあれこれ注意された。ぺこぺこと頭を下げて教室を出ると、誰もいない廊下の向こうから押し殺したようなすすり泣きが漏れてきた。その教室には煌々と明かりが灯り、窓から覗くと、十数人の母親が押し黙ったまま若い女性を取り囲んでいた。

その後、知り合いの親たちに事情を聞いてみると、そのクラスは教師が生徒を管理できず、トラブルが相次いで苦情が絶えないのだという。私が見たのは、クラスの母親たちが学級運営について教師に問い質している場面だった。いまなら“モンスターペアレント”ということになるだろうが、当時はそのような言葉もなく、親が教師を私刑(リンチ)するかのような光景に大きな衝撃を受けたことを覚えている。

とはいえ、他のクラスの親たちの反応は、“被害者”である教師ではなく、クレームをつけるクラスの母親たちにはるかに同情的だった。

いまでも同じかもしれないが、当時は新学期になって担任が交代するたびに、親たちは「当たり」「はずれ」で一喜一憂した。

母親たちにいちばん人気があるのは若い男性の教師で、ベテランであればまあまあ、最悪なのは若い女性教師だ。社会経験の乏しい女教師にまともな学級運営はできない、というのが母親たちの定説で、実際に、若い女性教師が担当する高学年のクラスはほぼ例外なく荒れることになった。

子どもの安全は親にとってきわめて重要だから、「はずれ」を引いた母親は、教師にさまざまな要望を伝えて現状を改善しようとする。この要望はやがて圧力となり、クレームとなって、母親と教師の信頼関係は完全に崩壊することになる。

元高校教師の諏訪哲ニは、「学校は演劇空間である」と繰り返し述べている。

ひとはみな平等であり、教師と生徒は“ひと”と“ひと”して対等である。だが教育という営みは、教師が生徒よりも“エラい”という階層性(差別)を前提としなければ成り立たない。ひとたび校門をくぐったら、「学校」という舞台の上で、教師は「教師」の役を、生徒は「生徒」の役を演じなければならないのだ。

ところが1970年代以降の消費大衆社会のなかで、教師と生徒の「差別」構造は解体してしまった(その象徴が「金八先生」だ)。生徒は、自分と「対等」の人間からなにかを学ぼうとは思わない。学校から教育が失われるのは当然だったのだ。

ところで、終戦直後の「民主教育」の黄金期に、生徒たちはなぜ教師を尊敬したのだろうか。それは、親や地域社会が教師を尊敬していたからだ。

ではなぜ、当時の教員は尊敬されたのか。これは彼らの人間的な魅力によるものではない。1960年代までは、大学卒の学歴を持つひとは地方にはほとんどいなかった。学校の教師は、きわめて稀少な知の権威として、地域社会の最上位に列せられたのだ。

ところが、私の子どもが小学校に通った1990年代には、(すくなくとも東京・杉並では)こうした知の権威は完全に消失していた。その理由は単純で、親の学歴が教師の学歴を上回ってしまったからである。

こうして母親たちは教師を学歴で尊敬しなくなったが、だからといって、自分が教師と「対等」であると考えていたわけでもない。そうなると、残された「尊敬」の根拠は長幼の序(年齢)と性別しかない。

私の経験では、母親たちは若い男性教師を、学歴にかかわらず熱烈に歓迎した。母親たちの厚い支持があれば、教師としての経験が浅くても子どもたちはついてくる。結果として、他のクラスの親たちが羨むような理想の学級が成立した(もうちょっと正確にいうと、若い男性教員に対する母親の感情は「尊敬」ではなく「応援」にちかいだろう)。

皮肉な言い方をするならば、この「成功」は性差別から生まれたのだ。

このことから、若い女性教師の苦境も説明できる。母親からすれば、自分よりも年下で、子どもを育てた経験もなく、一流大学を出たわけでもない女性教師を「尊敬」する理由はどこにもない。こうした態度は家庭で共有されるから、子どもたちは教師の指示に従わなくなり、それが教師の「無能」の証明とされて母親たちの信頼をさらに失っていく。

このようにして、80年代以降、親や地域社会、生徒たちの「信」を失った公教育は迷走しはじめる。その後、さまざまな「改革」が行なわれたが、制度を変えたからといって「信」が復活するわけではないのだから、「ゆとり教育」にしようが、それを廃止しようが、状況が悪化するばかりなのは当たり前だったのだ。

最近の政治の迷走を見て、この古い記憶がよみがえった。夜の教室ですすり泣いていたあの女性教師は、いまごろどうしているだろうか。

参議院は廃止したらどうだろう 週刊プレイボーイ連載(8)

「デモクラシーは有権者の自画像を描くのだから、日本人の民度が低い以上、政治家が無能なのは仕方がない」という意見をよく聞きます。もしこれが本当だとすると、私たちの「民度」が上がらなければずっとこのままということですから、どこにも救いはありません。この“自虐的”政治観から抜け出す道はないのでしょうか。

議論の前提として、日本人の民度は低いかもしれないが、それ以外の国もだいたい同じようなもの、ということを確認しておきましょう。

自由とデモクラシーの理想を体現したとされるアメリカでは、有権者の約半数は各州に上院議員が2人いることを知らず、4分の3はその任期を答えられません。半数以上の人が自分たちの州の下院議員の名前を挙げることができず、40%は2人の上院議員の一方すら知らない、という調査結果もあります。そのためアメリカの政治学では、「こんなに民度が低いのに、なぜ民主政はそれなりに機能しているのか」が大きな議論になっています。

もうひとつの前提は、ひとの行動はルールに応じて変わる、ということです。

同じトランプゲームでも、ババ抜きではジョーカーは嫌われ、ポーカーや大貧民では最強のワイルドカードとしてみんなが欲しがります。同様に私たちは、社会や組織のルールのなかで自分の利益を最大化すべく合理的な選択をしています。だとしたら、政治家の行動を変えるもっとも簡単な方法は、政治のルールをつくり直すことです。

米国大統領の任期が4年(2期8年)であることからもわかるように、大統領制であれ議院内閣制であれ、いったん政権を選択したら、ある程度の期間任せてみないと結果は出ません。ところが日本では、菅政権が小泉以来の“長期”政権になったことからもわかるように、ほとんどの内閣が1年もたたずに消えてしまいます。これでは閣僚は前任者の仕事を引き継ぐだけで手いっぱいで、官僚支配打破をうたいながら、ますます官僚制度に依存するしかありません。当の官僚にしても、すぐにいなくなる上司の命令に従って責任を負おうとは思わないでしょう。

日本の内閣が短命になるのは、衆議院のコピーのような参議院があって、ねじれ国会が常態化するからです。日本国憲法によれば衆議院が政権選択の選挙になるはずですが、そこで第一党を獲得しても参議院で多数を占めなければなにも決められず、立ち往生してしまいます。衆参両院で多数を確保しても、参院選は3年に1回やってきますから、そこで失敗するとまたすべてが止まってしまいます。こんな効率の悪い制度で政治を運営している国は、日本以外あまりありません。

本来の議院内閣制では、衆院選を制した政党の党首が内閣を組織し、最長4年にわたって安定した政権を運営できるはずなのですが、現実には参院選がすぐにやってきて、そのたびに「勝てる党首」をめぐって党内が混乱します。こうした非効率を解消するには、憲法を改正して参議院を廃止し一院制にするか、衆議院の優越を明確にするしかありません。

もちろん、これは簡単なことではありません。しかしそれでも、日本人の「民度」を上げるという遠大で(おそらく)実現不可能な目標に比べれば、ずっと現実的であることは間違いないでしょう。

『週刊プレイボーイ』2011年7月4日発売号
禁・無断転載

第3回 クーポンとの心理戦(橘玲の世界は損得勘定)

クーポン共同購入サイトを運営するベンチャー企業グルーポンが、米国市場に新規株式公開(IPO)を申請した。創業からわずか3年で、世界40カ国以上でビジネスを展開するまでに急成長した注目企業で、その時価総額は現在、200億~250億ドル(1兆6200億~2兆200億円)ともいわれている。

グルーポンというのはグループとクーポンを合体させたビジネスで、ネット上で共同購入者を集めて商品やサービスを割引価格で購入する。今年の正月に、見本と大きく違うおせちを販売してトラブルを起こしたことは記憶に新しいが、それでもなみいるライバルたちを押しのけて、日本での会員数を大きく増やしているという(国別の会員数は非公開)。

サイトで会員登録すると、毎日、新しいクーポン情報がメールで送られてくる。ほとんどが定価の半額近くに割り引かれていて驚くけれど、クーポンには枚数制限と販売期間があり、即断即決しないとチャンスを逃してしまう。フラッシュ(短時間)マーケティングでは、「損したくない」という心理を上手に利用しているのだ。

提供されるクーポンの半分くらいは、美容院やエステ、マッサージ店のものだ。こうした職種は新規顧客の開拓で日常的に割引サービスを行なっているから、共同購入サイトを使う理由はよくわかる。購入者の多くは地域のひとだろうから、そのうち何人かが常連になってくれればじゅうぶん元がとれるのだ。

評価が難しいのは、飲食店などの大幅割引だ。

契約店は無料でクーポンを発行できるかわりに、売上に応じてサイト側に手数料を支払う。1万円のコース料理を5000円で提供し、手数料率が50パーセントなら店の取り分はわずか2500円。これではどう考えても大赤字のはずだが、原価はどうなっているのだろう。

こうしてインターネット上に、さまざまな憶測が乱れ飛ぶことになる。「もともと5000円だったコースを定価1万円で表示している」「クーポン専用料理で比較できないようになっている」など、どれも実際にあったケースだ。もっとも最近はチェックも厳しくなって、多少の“誤差”を気にしなければ「得した」気分を楽しめるだろう。

ところで、有効期限内に使われなかったクーポンはどうなるのだろうか。

じつはクーポンは返金不可で、利用がなければ全額がサイト側の利益になる。クーポンの利用率は公表されていないが、衝動的なクリックも多いだろうから、期限切れによる超過収益はかなりのものになるはずだ。そこでサイト側は、それを原資に期間限定の金券を配布して、さらなる利用を促そうとする。

というわけで、先日、私のところにも2000円の金券が送られてきた。これを使って定価1万円・半額割引のマンゴー1キロを3000円で購入したのだが、冷静になってみると、それ以前にマンゴーなんていちども買ったことがない。はたしてこれは得したのか、考えれば考えるほどわからなくなる。

橘玲の世界は損得勘定 Vol.3:『日経ヴェリタス』2011年6月19日号掲載
禁・無断転載