仮想通貨ビットコインの取引所マウントゴックスの経営破綻が大きな社会問題になっている。“世界を変える画期的なイノベーション”と期待していたひとがたくさんいたからだ。

ビットコインの前身にあたるのが、90年代半ばに登場したイーゴールドだ。ここではふたつの仮想通貨を比較して、今回のトラブルを考えてみたい。

通貨は信用を担保に発行される。商品と引き換えに見知らぬひとからお金を受け取るのは、そのお金と引き換えに見知らぬ誰かが商品を売ってくれると信じているからだ。

かつては金貨や銀貨が通貨として使われ、安全上の理由から金との交換券である紙幣が流通するようになり、現在では国家の信用力が通貨の担保になっている。私たちが1万円札という紙切れに価値があると思うのは、日本国がその価値を保証しているからだ。

「国家に頼らない通貨」を構想するなら、その信用をなんらかの方法で利用者に納得させなければならない。

イーゴールドはこの問題を、発行額と同等の金塊を保有することで解決しようとした。いわば現代の兌換紙幣で、利用者はインターネット上でバーチャルな金貨を購入するが、最終的には、それはイーゴールド社が保有している（はずの）金と交換できるのだ。

だがこの場合は、通貨を発行するイーゴールド社の信用が問題になる。会社が倒産してしまえば、仮想通貨は煙のように消えうせてしまうのだ。

ビットコインは、テツシ・ナカモトなる人物の論文に基づき、通貨の発行や決済を不特定多数のユーザーが行なうことで、民間会社が中央銀行のように振る舞う問題を解決した。決済は銀行を介さず当事者同士で完結し、マイナー（採掘者）と呼ばれるユーザーが高度な演算問題を解き、公開帳簿（ブロックチェーン）にその取引を追加すると報酬が支払われる。報酬目当てのマイナーが帳簿に履歴を積み上げるごとに新たな通貨が供給され、同時に複製に必要な計算量が大きくなって偽造が不可能になる。

金のような裏づけのないビットコインの信用は、通貨の発行を厳しく制限し希少性を担保する仕組みにある。特定の組織に頼らずオープンソースで通貨を発行するという独創が、この仮想通貨の新しさなのだろう。

今回の事件の真相はまだ明らかになっていないが、マウントゴックスの社長は、不正アクセスにより85万ビットコイン（470億円相当）と現金28億円が失われたと説明した。内部犯行説も根強いようだが、取引所に銀行業務や信託業務などすべての機能が集中しながらも、いかなる法律や規制にもしばられていないことを考えれば、こうしたトラブルもじゅうぶん予想できた。

これが深刻な事態なのはいうまでもないが、ビットコインの仕組みそのものが破綻したわけではないから、通貨としての信用はまだ守られている。

イーゴールドは9.11同時多発テロでテロ資金に関与した換金業者が摘発され、廃れていった。今後、ビットコインが信用を回復しようとすれば国家と法による管理を受け入れるほかないだろう。それによって「自由な通貨」の魅力は損なわれてしまうかもしれないが。

 橘玲の世界は損得勘定　Vol.40：『日経ヴェリタス』2014年3月9日号掲載
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