久しぶりに田舎に帰って同窓会に出たのだが、その二次会で、私が金融についての本を書いていることを知っている友人から質問を受けた。日経平均とダウ平均（ニューヨーク株価）で、なぜこれほど株価がちがうのか、というのだ。

日経平均が2万円、ダウ平均が2万ドルとして、１ドル＝100円で円換算すると200万円になる。友人の疑問は、アメリカの株価がなぜ日本の100倍にもなるのか、というものだった。

「株式指数を円換算して比較しても意味はないよ」と答えたのだが、「でも日経平均は225社の、ダウ平均は30社の株価の平均でしょ」という。これはたしかにそのとおりだ。

「いまの株価を単純平均してるわけじゃないから」と説明しようとして、はたと困った。株式の分割や合併、銘柄の入れ替えによって指数は繰り返し調整されてきているが、どのような経緯で現在の株価になったのか知らないのだ。

そこで、「株価が高いか安いかは重要な問題ではないよ」と話を変えてみた。株式を10分割すれば株価は10分の1になるが、会社の価値は変わらない。株価1000円の会社より1万円の会社の方が規模が大きいということにはならないのだ。

だがこの作戦も、さしたる効果はないようだった。彼は日本とアメリカの会社を比較して、どちらの株価が高いかを問題にしているのではなく、なぜアメリカ市場の平均株価が日本市場の100倍なのか知りたがっているのだ。

そこで、アメリカと日本の株式市場の時価総額を持ち出して、「米国市場は世界の約半分、日本市場は1割を切っているけど、その差はせいぜい6倍くらいだよ」と答えた。しかしそうなると、株式市場の時価総額が6倍なのに「平均株価」がなぜ100倍なのか訊かれることになり、やはり答えに窮してしまう。

ことここに至って、降参するほかなくなった（うまく説明できるひといますか？）。そこで、なぜそんなことに疑問を持つのか逆に訊いてみた。

私は根本的に勘違いしていた。株価指数についてのテクニカルな質問だと思っていたのだが、彼がいいたかったのは、日本に比べてアメリカの株価が「100倍」も高いのは、なにかの「陰謀」にちがいないということだった。隠された秘密がなければ、こんな極端なことが起きるわけがないというのだ。

世の中には、あらゆるところに「陰謀」を見つけるひとがいる。一時期は「TPP（環太平洋パートナーシップ）協定はアメリカの陰謀」と大合唱していた「知識人」たちがいたが、トランプは「TPPはアメリカにとってなにひとついいことがない」としてさっさと脱退してしまった。なぜこんなことになるかというと、実態が明らかでないなら、どんな陰謀論も（なんとなく）合理化できるからだ。

なるほど、こうして「陰謀論」が生まれるのかと驚いたが、彼が納得するような回答をするのは私の力量では無理だと思い知らされて、あいまいな笑いとともにその場を去るしかなかった。

橘玲の世界は損得勘定　Vol.81『日経ヴェリタス』2019年1月27日号掲載
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