出版社の許可を得て、本日発売の文庫改訂版『事実vs本能 目を背けたいファクトにも理由がある』の「あとがき」を掲載します。この表紙を見かけたら手に取ってみてください。
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新型コロナウイルスの世界的な感染拡大という未曽有の事態を受けて急遽、「文庫改訂版」をつくることになりました。この原稿を執筆している時点でも状況は流動的ですが、感染の仕組みや重症患者への対処法が徐々にわかってきたことで当初のような大混乱は鎮まったようです。
とはいえ、治療法のない感染症が経済活動に与えた影響は甚大で、わたしたちはこれからも「アフター・コロナ」ではなく「アンダー・コロナ」の時代を生きていくしかないのでしょう。専門家によれば、人類に未知のウイルスは自然界に160万種も存在するそうです。それがヒトに感染するよう変異するたびに同じことを繰り返すわけにはいきませんから、もはやコロナ以前の世界に戻ることはできず、これからは世界じゅうで「感染症に強い社会」をつくる競争が始まるでしょう。
現在のところ、もっとも効率的に感染症を抑制できているのは「超監視社会」を構築した中国で、それに対抗するのがオランダやスウェーデンで行なわれている「社会的トリアージ」です。これらの国では、市中で感染が広がっても病院システムが破綻しなければ問題ないとして、年齢や既往症によって新型コロナで治療を受けられる患者を制限しています。
どちらの方式が採用されるのか、あるいは併用されるのかも含め、今後、さまざまな試行錯誤が繰り返されることになるでしょう。その結果、どのような社会が生まれるのかはまだわかりませんが、ひとつだけ確かなのは、世界じゅうの社会システムがひとつに収れんしていくことです。
これから少しずつひとの往来が復活していくでしょうが、そのときにアメリカ、中国、日本などでまったく異なる「コロナ対策」の基準を導入していたら機能不全に陥るのは目に見えています。感染症の検査体制や非感染証明・抗体証明などの国際基準を整備したうえで、それでも感染症患者が入国したら（発生国を非難するのではなく）それぞれの国で感染拡大を抑制するようルールを統一する以外にないのです。
この「システムのグローバリゼーション」によって旧態依然とした日本の社会も大きく変わっていくだろうと思いますが、それについて書くにはもうすこし時間が必要です。
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ニューヨークのロックダウンが始まった2020年3月、新型コロナウイルスに関連して、私としては珍しく「炎上」を体験しました。ひとつは「ニューヨークはほぼ確実に医療崩壊するだろう」、もうひとつは「感染症は、世界でもっともゆたかでもっとも格差の大きな都市を直撃した」というツイートです。
当時の状況を説明しておくと、東アジアからヨーロッパに飛び火した感染症はイタリア、スペインで医療崩壊を引き起こし、株式市場が暴落するなど、動揺と混乱が広がっていました。PCR検査もじゅうぶんに行なわれているとはいえず、この未知の感染症がどの程度広がっているのか、日本も世界も疑心暗鬼に陥っていました。
そんななか、世界の疫学研究者が注目していたのが死者数の推移です。検査体制が異なる国の感染者数を比較しても意味がありませんが、すくなくとも先進国であれば、病院は肺炎の患者をかならず検査するだろうから、実態をもっとも正確に表わしているのは累積死亡者数だとされたのです。
ただしこの指標には、現実の感染状況から2～3週間遅延するという特徴があります。感染から死亡までのタイムラグがあるからで、「潜伏期間を5日、入院から死亡までを14日として、今日の死亡者数は19日前の感染状況を反映している」とされました。
これは逆にいうと、「死亡者数の推移から未来を予測できる」ということです。状況が悪化してロックダウンしても、その時点の感染者には影響がないのですから、感染抑制策の効果で死者数が減少するのは2～3週間後になり、それまではトレンドに沿って入院患者や死亡者は増えつづけるはずなのです。
私はこのことを欧米の疫学者のSNSで教えられ、それ以降、死亡者数の推移に注目していたのですが、理論どおり、ロックダウンから3週間ほどでトレンドが変わりはじめることに驚かされました。
この時点でアメリカの州別の累積死者数をグラフ化したものはありませんでしたが、各州の新規死者数は公表されていました。ニューヨークのロックダウンを知ったとき、手計算でそれを集計し、エクセルでグラフ化してみると、イタリアやスペインの最悪期を上回る恐ろしいペースで死者数が増えていることがわかりました。
そこから考えると、ニューヨークにはすでに膨大な数の感染者がいると想定せざるを得ません。このひとたちが発症とともに病院に押し寄せれば、報じられている病床の空き状況からして、病院はたちまち患者を受け入れられなくなってしまいます。これが、「ニューヨークはほぼ確実に医療崩壊するだろう」としたツイートの根拠です。
その後になにが起きたかは、あらためて説明するまでもないでしょう。ニューヨークのあちこちに遺体の仮安置所がつくられ、そこに棺が積みあがるという驚くべき光景をわたしたちは目にすることになりました。
ニューヨークの累積死者数は、4月半ばには1万人の大台を超えました。その時点での累積感染者数は20万人ですが、累積死者数は2～3週間前の感染状況を反映しているのですから、3月下旬の感染者数を見る必要があります。累積感染者数は3月23日（3週間前）が2万人、3月30日（2週間前）は6万6000人で、新型コロナの死亡率は感染者の1％程度とされていたのですから、実際の感染者はその数倍、あるいは10倍以上いたはずです。PCR検査が間に合わないだけで、感染の実態は大きく過少評価されていたのです。
しかし当初、ニューヨークの感染源は医療関係者や裕福なユダヤ教徒だとされていました。だとしたら、この「見えない感染者」はどこにいるのか？
国民皆保険制度のないアメリカでは、自費でPCR検査を受けると数万円の費用がかかりました（その後、無償化されました）。そう考えれば、答えはあきらかです。「最初の感染者」とは「最初に検査を受けられた裕福な感染者」のことであり、その背後には検査を受けることができない膨大な感染者がいるはずなのです。それは、移民や黒人などのマイノリティでしょう。これが「感染症は、世界でもっともゆたかでもっとも格差の大きな都市を直撃した」とツイートした理由です。
ところがこれに対して、ニューヨーク在住の日本人の方を中心に、「裕福なユダヤ人のコミュニティでクラスターが発生したのに、貧困層が感染源になっているかのように決めつけるのは差別だ」との批判が殺到しました。このひとたちは「ニューヨークが医療崩壊する」というツイートにも強く反発しており、「現地のことをなにも知らないくせに、適当なことをいうな」ということのようです。
しかしその後、新型コロナの入院患者の属性や、居住地域別の感染状況などのデータが徐々に公表されるようになりました。それらははっきりと、白人よりも黒人の方が不均等に死者・感染者が多いことを示していました。格差の底辺にいるひとたちこそが、感染症の最大の犠牲者だったのです。
このように、データをもとに合理的に推論すれば、たとえ現地にいなくても「事実」に迫ることができます。とはいえ、このことで「炎上騒動」を起こしたひとたちを批判する意図はありません。
原因のひとつはSNSの特徴にあります。ここで述べたようなことを私はずっとツイートしてきており、それを読めば背景にある論理を理解してもらえるはずですが、リツイートで拡散していくのは結論部分だけで、それにもとづいて直感的に「不愉快だ」「差別だ」と判断されてしまいます。過去にさかのぼって発言を確認するひとなどほとんどいないし、SNSでそのようなことを期待してもしかたないのでしょう。
もうひとつは、私の配慮が足りなかったことです。未知の感染症が広まってロックダウンに追い込まれたことで、ニューヨークに住む日本人のひとたちは大きな不安を感じていたでしょう。そんなときに「確実に医療崩壊する」などといわれれば、反発は当然ともいえます。
とはいえ当時、ニューヨークの病院のベッドが逼迫していることは広く知られており、複数の疫学の専門家が「このままでは医療崩壊は避けられない」と警告していました。それが現実のものになるとわかった（合理的に推論できた）ときに、どこまで配慮すべきかは難しい問題です。私のツイートに反発したひとだけでなく、医療崩壊が迫っていることを知ってよかったと思った現地在住者もいるかもしれないのですから。
「差別だ」との批判も同じで、トランプが新型コロナを「チャイナウイルス」と呼ぶなかで、ニューヨークでもアジア系に対する敵対的な雰囲気が強まっていました。誰もがナーバスになっているそんな時期に、日本に住んでいる（安全な）人間が安易に格差の問題に言及することへの反発があったのでしょう。
しかしそれまでも、PCR検査を受けられない貧困層に感染が広がっているのではないかという報道はたくさんあり、私はたんに、データから推測されたニューヨークの膨大な潜在感染者と、こうした報道を結びつけただけです。それが一部の「リベラル」なひとたちを不愉快にしたからといって、どこまでそれに配慮すべきだったかというと、やはり答えはありません。
リベラルな社会では、「ひとを不愉快にすることは許されない」とされます。SNSではこうした「道徳観」が顕著で、不愉快な発言はしばしばバッシングの標的になります（そのほとんどが匿名で行なわれます）。
私はこうした風潮を一概に否定するわけではありませんが、そうなると「表現の自由」との衝突は避けられません。アメリカではこれは「キャンセルカルチャー（差別的な言動をしたとされる者の解雇や除名を求める運動）」として大きな問題になっており、フランスではムハンマドの風刺画を教材に使った公立中学の教師が斬首されるという衝撃的な事件が起きました。
合理的な推論によって「事実」だと判断したことを「言ってはいけない」とするならば、そもそも「表現の自由」とは何なのか。これもまた、わたしたちが考えていかなくてはならない大きな課題です。
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本書に掲載した「週刊プレイボーイ」のコラムは『Yahoo!ニュース個人』にもアップされています。最近ではネットで読まれることも多くなりました。
Part1「この国で『言ってはいけない』こと」の冒頭にある「女児虐待死事件でメディアがぜったいにいわないこと」は100万ページビュー、「小4女児虐待死事件で、やはりメディアがぜったいにいわないこと」は250万ページビューを超えました。『Yahoo!ニュース』の担当者によると、トピックス（ニュースページのもっとも目立つところに置かれる記事）以外でこれだけのアクセスがあるのは珍しいとのことです。
かつては雑誌コラムは紙で読むものでしたが、いまはウェブへと移行しつつあります。そんな時代の変化とともに、コラムをまとめて単行本にすることもめっきり少なくなりました。そのなかで、『不愉快なことには理由がある』『バカが多いのには理由がある』『「リベラル」がうさんくさいのには理由がある』（すべて集英社文庫）につづいて4冊目を出す機会に恵まれたことはほんとうに幸運だと思います。
なお今回の改訂にあたって、親本のPart5「右傾化とアイデンティティ」は割愛しました。
2020年10月 橘 玲