よりよい世の中をつくる「暗殺市場」？　週刊プレイボーイ連載（370）

インターネットには、特殊なブラウザを使わなければアクセスできない「闇（ダーク）ネット」と呼ばれる隠された領域があります。そこではドラッグや児童ポルノなど、公序良俗に反し法で禁じられているさまざまなものが取引されていますが、「暗殺」も例外ではありません。

とはいえ「暗殺市場」には、「必殺仕事人」のようにお金を受け取って恨みをはらす業者がいるわけではありません。――そのようなサイトもありますが、ほぼすべて詐欺だといいます。

「暗殺市場」の仕組みは単純で、リストに掲載された人物にみんなが懸賞金を払い、その死亡日を予言するだけです。そして、予言が当たると賞金が支払われます。

これがなぜ「暗殺」になるのか、すこし説明が必要です。

世界でもっとも憎まれている政治家は、おそらくドナルド・トランプでしょう。「あんな奴、この世からいなくなればいいのに」と思っているひとはたくさんいるでしょうが、そんなときは憂さ晴らしにトランプの懸賞金を積み増すことができます。

最初は少額でも、トランプがTwitterでリベラルの神経を逆なでするたびに懸賞金の額は増えていくでしょう。いつのまにかその額は、1億円、あるいは10億円になるかもしれせん。

そうなると、死亡日をぴたりと当てればこの大金が手に入ると思いつく人間が出てきます。でも「デスノート」を持っているわけでもないのに、どうすればそんなことができるのでしょうか。それは……という話になるわけです。

「懸賞金の受取人を調べれば犯人はすぐわかるじゃないか」と思うでしょうが、闇ネットでビットコインをやりとりすれば追跡は困難です。完全犯罪さえ可能なら、一夜にして大金が転がり込んでくるのです。

いったい誰がなんのために、こんなとんでもないことをするのでしょうか？　それは、「よりよい世の中」をつくるためです。

ここでまた説明が必要になります。

あなたが政治家で、ある日「暗殺市場」のリストに自分の名前が乗っていることに気づいたとします。懸賞金は1万円か2万円で、たんなる嫌がらせだと無視したのですが、その金額は毎日すこしずつ増えていきます。

けっしていい気分はしないでしょうが、闇ネットは国家権力の立ち入ることのできない「聖域」なので、警察に相談してもなにもしてくれません。だとしたら、あなたにできることはひとつしかありません。みんなが喜ぶような、よい政治をすることです。

こうして「暗殺市場」のある社会では、政治家は暗殺を避けるために、私利私欲を抑え、敵をつくらず、公平で民主的な政策を推し進めるようになるのです……。

シリコンバレーには「サイファーパンク」と呼ばれる変わり者がいて、テクノロジーを使って世界をより効率的に「設計」しようと、本気でこんなことばかり考えています。その理想は、他人への信頼がいっさいなくても（性悪説で）社会がうまく機能するアルゴリズムを見つけることです。

いまはたんなるブラックジョークにしか思えなくても、テクノロジーは驚異的な勢いで進歩していて、いずれ「暗殺市場」を超えるアイデアが出てくるでしょう。人類の運命を変えるＸデイは、それほど遠くないかもしれません。