小林弘人『メディア化する企業はなぜ強いのか？』に興味深いデータが紹介されていたので、備忘録としてアップしておく。

デロイト「メディア・デモクラシーの現状」調査（デロイトトーマツコンサルティング）は、北米、欧州、日本などの14歳以上75歳以下のひとをターゲットにしたメディアに関しての意識調査だ。ネットインフラが充実した先進国のメディア状況を比較したものは稀で、この調査記録は貴重なものだという。

下図は、「日本版レポート2011年版」に掲載されたネットに対する国別の意識のちがいだ。これを見ると、日本のネット利用者の動向が他国と大きく異なっていることがわかる。

調査結果によれば、アメリカとカナダの北米2カ国のネットに対する意識はほとんど同じだ。フランスも、「インターネット広告は煩わしい」と感じる比率が際立って高いことを除けば、あとはよく似ている。

それに対してドイツ人の特徴は、ネットに対してきわめて保守的なことだ。彼らはオンライン・メデアを利用する気がなく、SNSを介した社交に興味を持たず、ネット上の広告に批判的だ（だからといって、新聞や雑誌などのオールドメディアを好んでいるわけでもない）。

一方日本人は、「オンライン・メディアをもっと利用したい」「広告受取のために個人情報を提供してもよい」の2項目で肯定的な意見が際立って高く、「オフラインのメディア（新聞・雑誌等）をより好む」「インターネット広告は煩わしい」の2項目では否定的な意見が強い。すなわち、調査対象の5カ国のなかでネットにもっとも親和的だ（その結果として、当然、「SNS/ゲーム中に広告の影響を感じる」ことになる）。

日本人のもうひとつの際立った特徴は、「SNSを介した人間関係を重視する」という項目にYESとこたえた割合が、ネット利用にきわめて保守的なドイツ人よりも少ないことだ。

下図は同じ調査の「2010年版」で、質問項目と対象となる国が若干変わっている。

2010年版の調査では、アメリカとイギリスの動向がほぼ同じで、「オンライン・メディアをもっと利用したい」「オフラインのメディア（新聞・雑誌等）をより好む）に肯定的な割合が少ないことを除けば、他の項目ではドイツもほぼ同じだ。その分、日本のネットユーザーの特異性が際立っている。

ここでも、「オンライン・メディアをもっと利用したい」「広告受取のために個人情報を提供してもよい」などネットとの親和性が高い一方で、「SNSを介した人間関係を重視する」「自身で情報を加工・発信している」の2項目の割合がきわめて低い。

この調査結果は、小林のいうように、「日本人はオンライン上のメディアにおける個人消費については積極的であるが、ソーシャル（社交）活動については消極的」という傾向を示しているのだろう。

アメリカ、カナダ、イギリス（およびフランス）といった欧米各国は、ネットを社交のためのツールとして利用する一方で、ネット広告（とりわけ個人情報の提供）には抵抗感が強く、新聞・雑誌などのオールドメディアにもそれなりの信頼を置いている。

それに対して日本人は、広告を含め、ネットから情報を受け取ることにほとんど抵抗がなく、個人情報の提供にも積極的だ。その一方で、ネットでの社交や情報の発信にはあまり興味を持っていない。情報の送り手ではなく、あくまでも受け手としてネットを利用しているのだ。

この結果についてはさまざまな分析が可能だろうが、そのなかで新聞・雑誌関係者にとって衝撃なのは、「オフライン（新聞・雑誌等）のメディアをより好む」の項目にＹＥＳとこたえた比率がきわめて低いことにちがいない。

日本人は、（広告も含めた）ネットメディアと、新聞・雑誌などオールドメディアの情報をほとんど区別していない。ネット上の情報消費者としては、世界（すくなくとも先進国）のなかでもっとも貪欲だ。

しかしこれは、ネットによる意識操作や欲望の誘導がきわめて容易だということでもあり、それを考えるとちょっとコワい。