ひさしぶりに日本に戻ってきて、たまっていた新聞を整理しながら、今年はどんな年になるのか考えてみた（去年も同じことをしていた）。
もちろん誰も未来を知ることはできないし、去年の予想でも、東日本大震災や原発事故はもちろんのこと、（中東を旅したばかりだというのに）「アラブの春」の到来にもまったく気づかなかった。その一方でユーロ危機のように、予定調和的に事態が悪化していくものもある。これは、「構造的な問題は現実化する」からだ。
その意味で昨年は、世界がどのような構造的な問題を抱えているのかが明らかになった年だった。
アメリカは、「雇用なき回復Jobless recovery」から抜け出せそうもない。年末の株価は1万2000ドルをなんとか維持したが、失業率は2009年以来9％台に張りついたままで一向に改善の気配がない。国勢調査局によれば、アメリカの貧困者は4618万人で過去最多となり、全人口に占める割合も15．1％に上昇している。
80年に800ドルだったニューヨーク株価は、インターネットバブルに沸いた2000年に1万1000ドルへと約14倍に上昇した。インターネットバブルがはじけ、9.11同時多発テロで「戦争」に突入した後も、FRBの低金利政策により、不動産価格が5年で倍になるというバブルに踊った。
アメリカは四半世紀にわたって「大いなる安定」を享受してきた。高いレバレッジをかけて不動産を購入し、クレジットカードで借金を積み重ね、預金ではなく株式で資産運用するアメリカ人の人生設計は、この「黄金の25年」に最適化されたものだ。
しかしいま、幸福な時代が終わってしまったことにひとびとはようやく気づきはじめた。
アメリカは現在も金融やICT（情報通信技術）のような知識産業で圧倒的な優位を維持している。しかしこれらの産業は、製造業とちがって大量の雇用を必要とせず、そのかわり高い教育を受けたエリートを獲得するために法外な金銭を支払っている。この「1％」と「99％」の構図がアメリカ社会を分裂させている。
ティーパーティーは、貧困層や不法移民への再分配を拒絶している。「ウォール街を占拠せよ」の若者たちは、「1％」から「99%」への所得移転を求めている。両者の主張に妥協の余地はなく、大統領選に向けてその亀裂が露になっていくだろう。
ユーロ危機で明らかになったのは、ヨーロッパの好況が、南の国々（および旧ソ連圏の東ヨーロッパ）の負債によって支えられていたという仕掛けだった。アテネの街にはベンツやBMWが溢れているが、これはギリシア政府や金融機関が分不相応な借金をして国民にお金をばら撒き、それを目当てにドイツのメーカーが高級車を輸出したからだった。
ドイツなど北ヨーロッパが輸出増で経常黒字になり、ギリシアやスペイン、イタリアなど南ヨーロッパが経常赤字でそれを吸収する「ヨーロピアン・インバランス」は、アメリカの巨額の経常赤字を中国や日本などアジアの国々の経常黒字で埋め合わせる「グローバル・インバランス」の縮小版だ。
EUは増税と緊縮財政によって南の国々の経常赤字を減らし、ユーロの信任を守ろうとしている。だが南の国々の輸入が減れば必然的に北の国々の輸出も減り、市場全体が縮小して、ヨーロッパは長い不況に陥るのではないだろうか。
世界経済全体では、アメリカが財政赤字と貿易赤字の「双子の赤字」を維持できなくなり、経常赤字の縮小は不可避だといわれている。世界全体の経常黒字と経常赤字を足し合わせればゼロになるのだから、アメリカの経常赤字が減れば、その分だけ中国や日本の経常黒字が縮小するのは避けられない。
「ヨーロピアン・インバランス」が解消される過程を観察すれば、「グローバル・インバランスの解消」でなにが起きるのかの参考になるだろう。
＊念のために言っておくと、日本が大幅な経常黒字でも景気が低迷しているように、経常黒字＝好況、経常赤字＝不況というわけではない。アメリカの場合、米ドルが基軸通貨であることから、経常赤字が常態となる。他国が決済資金として米ドルを保有する分だけ、アメリカは余分に通貨を発行できる。これが機軸通貨国のシニュレッジ（特権）だ。
中国の抱える構造的な問題は、人民元の為替レートを安定させるため金融政策に大きな制約があることで、インフレになっても金利を引き上げることができない。中国政府は不動産バブルを抑制するために裁量的な融資規制を行なってきたが、それによって経済成長が減速するとひとびとの実質所得が減って生活が苦しくなり、各地でデモやストが頻発するようになる。
人民元相場を安定させつつインフレを抑え、大規模な公共投資によって経済成長を維持する綱渡りがいつまでもつづけられるわけはなく、いずれ大幅な調整は避けられそうもない。
世界経済で起きているさまざまな現象は、グローバル化の必然的な帰結だ。それをひと言でいうと、新興国の急速なキャッチアップによって先進諸国の経済成長が鈍化することだ。
グローバル化の直撃を真っ先に受けたのが日本で、アメリカは資産価格の上昇によって、ヨーロッパは「ヨーロピアン・インバランス」によってこの罠を回避してきたが、世界金融危機で“魔法”は効力を失ってしまった。
だがその一方で、新興国のキャッチアップはグローバル化と技術進歩によってますます容易になるだろう。BRICｓにつづいて、タイやベトナム、インドネシア、メキシコ、トルコといった国々が圧倒的に安い人件費を武器に、先進諸国への輸出拠点としてテイクオフを始めた。
そんななか日本は、「失われた20年」の果てに、円という“最強通貨”を手にする奇妙な巡りあわせを迎えている。日本企業にとっても、また私たち一人ひとりにとっても、この国の構造的な問題が現実化するまでに、この“幸運”をどのように活用するのかが大きな課題になるのだろう。