シチリア島からマルタ島への旅（2012年6月）

ダイヤモンド社と共同で行なっていた「海外投資の歩き方」のサイトが終了し、過去記事が読めなくなったので、閲覧数の多いものや、時世に適ったものを随時、このブログで再掲載していくことにします。

2012年6月にシチリア島とマルタ島を旅したときの記録で、同年10月公開の記事です。（一部改変）

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最初は、誰かが歌をうたっているのかと思った。朝の9時頃、パレルモのカフェでコーヒーを飲んでいた時のことだ。

パレルモはシチリア王国の古都で、旧市街の中心はクアットロ・カンティ（四つ辻）と呼ばれている。17世紀に造営された小さな広場だが、四つ辻（十字路）に面した角を丸く削った優雅な建物に囲まれ、ヴィム・ベンダースの映画『パレルモ・シューティング』の舞台ともなった。その周辺には大聖堂（カテドラーレ）や教会などの観光名所が集まっているから、ガイドブックでも真っ先に紹介されている。

カフェは、そのクアットロ・カンティから50メートルも離れていない大通りに面していた。通りの向かい側にバス停があり、そこで60歳前後の上品な身なりの女性がなにごとか叫んでいたのだ。

やがてカフェの店員が通りに出ると、肩を抱きかかえるようにして女性を店に連れてきた。彼女は大粒の涙をこぼしながら、首のあたりに手をあててカフェの店員や客にしきりになにかを訴えている。店員が水を飲ませ、慰めるとすこし落ち着くが、またすぐに泣きはじめる。

そのとき、バス停に立っていた女性の前に若い男の乗ったスクーターが止まったことを思い出した。そのときはまったく気がつかなかったが、スクーターの男は、出勤のためにバスを待つ彼女が首飾りをしているのを見て、それをひったくったのだ。

理不尽な被害にあった女性は、恐怖と怒りで身体を震わせ、泣きながらしばらく神の名を唱えていたけれど、みんなに慰められて落ち着きを取り戻すと、着替えをするために自宅に戻っていった。警察が呼ばれることもなく、女性が店を出ると、カフェの店員や客はなにごともなかったように談笑を始めた。 続きを読む →

自衛隊は「軍隊」ではないからペルシア湾に行けない（週刊プレイボーイ連載677）

アメリカとイスラエルがイランを攻撃し、その報復で石油輸送の要衝であるホルムズ海峡が封鎖されたことで、トランプは日本・韓国・中国に対し、「（米国が）ホルムズ海峡をずっと守ってきた」「我々に感謝するだけではなく、助けに来るべきだ」などと述べました。その直後に行なわれた日米首脳会談では、トランプが自衛隊派遣の確約を迫るのではないかと懸念されましたが、「日米同盟をより強固なものにしていく」と合意しただけで、具体的な要請がなかったことで政府内に安堵が広がりました。

イラン情勢が集団的自衛権を行使できる「存立危機事態」や、米軍の後方支援活動を行なう「重要影響事態」と認定されれば、自衛隊は米軍とともにイランと交戦することになります。こうした事態は現実には考えにくいものの、ここではその前提として「自衛隊は軍隊として活動できるのか」を考えてみたいと思います。

周知のように日本国憲法は9条で戦争を放棄し、「陸海空軍その他の戦略は、これを保持しない」としています。そのため自衛隊は、国内法では「行政組織」のひとつで、自衛隊員は「軍人」ではなく「国家公務員」、保有している戦車や戦闘機、艦船は「武器」ではなく「装備」とされます。

世界では、軍隊は「軍法」という独立した法体系の下に置かれ、戦場での命令不服従や敵前逃亡など軍規違反が起きた場合、軍人が裁判官・検察官になる軍法会議によって裁かれます。ところが自衛隊は軍ではないので軍法（軍刑法）はなく、刑法や国家公務員法を適用するしかありません（自衛隊法は自衛隊という行政組織を管理するための法律です）。

話がさらに複雑になるのは、戦闘行為で民間人が巻き添えになって被害を受けた場合です。自衛隊の海外での活動でこのようなことが起きたら、警察が現地まで行って捜査し、検察が自衛官を刑法199条の殺人罪などで起訴して、地裁・高裁・最高裁が判断することになります。財産などの損害を被った場合は、被害者は民法にのっとって裁判を起こすしかありません。

こうした欠陥がこれまで問題にならなかったのは、自衛隊は災害救助のための組織で、戦闘をすることが想定されていなかったからです。ところが「台湾有事」をはじめとして、自衛隊に「軍隊」としての貢献が求められるようになって、「軍法のない軍隊」問題を放置できなくなってきました。野党も含め、国会議員の大半が憲法改正に賛成しているのは、この危機感がようやく共有されるようになったからでしょう。

じつはこのことは、保守派だけでなくリベラルなメディアも理解しています。しかし、軍法を制定するには自衛隊を「軍」だと認めなくてはならず、そうなると９条を改正せざるを得なくなるため、見て見ぬふりをしてきたのです。

すこし前のことですが、リベラルな新聞社の記者から、「若手を中心に社内では憲法改正派がほとんどなのだが、団塊の世代の読者の反発が怖くて紙面に書けない」という話を聞きました。リベラルはつねに「自由な議論こそが民主主義の基礎だ」と主張してきましたが、こうした「事なかれ主義」が軍隊について議論することを封殺し、いまやその矛盾が露呈しているのです。

『週刊プレイボーイ』2026年3月30日発売号　禁・無断転載

南イタリアのヤクザ組織カモーラの驚くべき実態

ダイヤモンド社と共同で行なっていた「海外投資の歩き方」のサイトが終了し、過去記事が読めなくなったので、閲覧数の多いものや、時世に適ったものを随時、このブログで再掲載していくことにします。

今回は2012年10月公開の記事です。（一部改変）

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ナポリを中心とする南イタリアの犯罪組織カモーラ（「組織」の意味）の実態を暴いたロベルト・サヴィアーノの『死都ゴモラ　世界の裏側を支配する暗黒帝国』（ 大久保 昭男訳／河出文庫） はカモーラの偽ブランドビジネスを暴いたが、これは彼らの広範な活動のごく一部にすぎない。

参考：ナポリの一等地で黒人のテキヤが偽ブランドを売っているのはなぜか？

『死都ゴモラ』は驚くべき本だが、最後まで読み通すのはかなりの根気がいる。20代でこの本を書いた才気溢れる著者が、あまりにも“高尚な”文体を使っているからで、そのため日本の出版社は、現代イタリア文学の最高峰アルベルト・モラヴィア（ゴダールによって映画化された『軽蔑』が有名）を翻訳した大御所を起用したが、それでも私のような一般人にはかなりハードルが高い。

クラン（犯罪組織）に対抗するとは、生存のための闘いに加わることである。あたかも生存自体、口にする食物、頬ばる口、耳にする音楽、読む頁が、私たちの生活を根拠づけられず、単に生存を認められているだけのような。知り、理解するのは一つの必要なことである。生きて呼吸する一人の人間であると感じることを可能にする唯一のことだ。

こんな文章がえんえんと続くことを想像すると、どんな“読書体験”かおおよそわかるだろう。

しかし『死都ゴモラ』は、この苦難を乗り越えた先に、世界を理解するための途方もない秘密を明かしてくれる。もちろん原書（の翻訳）を読んでいただくのが一番だが、時間と忍耐力のあるひとばかりではないだろうから、ここでその一部を紹介しておきたい。

すべての村にヤクザ組織がある

「カモーラ」というのは、シチリアでいうマフィアのことで、犯罪組織の全体を指す言葉だ。一つひとつの組織は、「クラン」と呼ばれる。

だが南イタリアでは、クランとは村のことでもある。クラン（ファミリー）の構成員は、ほとんどが同じ村の出身者だからだ。こうしたクランが合従連衡し、ときには殺し合いながら、クランの連合体をつくっていく。カモーラが“ヤクザ”の一般名称で、クランは大阪・西成などの地場のヤクザ組織、その連合が“山口組”のような大組織になると考えるとわかりやすい。

『死都ゴモラ』には、こうした“ヤクザの村”が実名でたくさん出てくる。ヨーロッパの村というのは、教会を中心とした集落のことで、村と村との間は農地や牧草地、荒地などで仕切られている（日本のように切れ目なく人家が続くということはない）。

その一つがカザール・ディ・プリンチペで、カンパニア州ガゼルタ県の、ナポリの北西20キロほどのところにある人口2万人ほどの町だ。

1994年3月19日、この町でドン・ペッピーノという一人の若い司祭が死んだ。ペッピーノはカザール・ディ・プリンチペで生まれ、ローマで学業を修めた後、司祭として故郷に戻ることを決意する。そして、町を支配するカモーラに敢然と闘いを挑んだ。反カモーラの行進を組織し、政治権力と犯罪集団の癒着を暴き、敬虔なカトリック教徒を自認するカモーラたちを“反キリスト”として強く批判した。その結果、5発の銃弾を浴びて36歳の短い生命を終えたのだ。 続きを読む →